インフレ・デフレとは?どっちがいい?仕組みと影響をわかりやすく解説

ニュースや学校などでよく耳にする「インフレ」「デフレ」。

みんな当たり前のように言ってるけど、実際どういうこと?

こう思っている人は多いと思います。

今回は、インフレ・デフレの基本的な仕組みと、結局はどっちの方がいいのか?ということについて解説していきます!

インフレ・デフレとは?

まず、インフレ・デフレの基本的な意味について説明していきます。

簡単に言うと、インフレというのは「お金の消費量が増えることで、物価が上がり、貨幣価値が下がり、株価住宅ローンなどの金利が上がる」状況のことで、逆にデフレは「お金の消費量が減ることで、物価が下がり、貨幣価値が上がり、株価や住宅ローンなどの金利が下がる」状況のことをいいます。

「どういうこと?」って思うかもしれませんが、この記事を最後まで読んでもらえればきっと「なるほど!」ってなると思います!

とはいっても、これだけ聞いても「だから何なの?」って思いますよね。

なのでここからは、インフレ・デフレが起こる理由、そしてそれらが実際に私たちにどのような影響を与えるのかということについて解説していきます。

インフレ・デフレはなぜ起きる?

まずは、わかりやすいようにインフレが起きる理由について説明していきます。

デフレとは、要するにこれから説明するインフレとは逆のことだと考えてください!

環境的要因

インフレが起きる理由は実に様々なのですが、大きく「環境的要因」(周りの変化が原因)と「人為的要因」(意図的にインフレを起こす)に分けられます。

まずは、主な環境的要因についてまとめました。

需要過多需要が供給を大きく上回ると、モノの値段が上げられ、物価があがる(=インフレ)
原価コストの上昇輸入品などの原価のコストが上がると、それから作られる商品の値段もあがり、物価が上がる(=インフレ)

需要過多の状況では、出回っているモノの数が少ないため、多くの人が少ないモノを奪い合うような状態となり、結果的にモノの値段がどんどん上がっていくということです

また、原価コストが上昇することで、モノを作る企業は利益を上げるために、モノの値段を上げるしかないのです。

以上が、インフレが起きる環境的要因の代表例でした。

人為的要因

続いては、人為的要因です。こちらも、表にまとめました。

減税減税がされることで、お金の消費量が増え、インフレが起こる
金融政策「買いオペ」や基準貸付利率操作、預金準備率操作が行われることで、お金の消費量が増え、インフレが起きる
公共投資の増額公共事業への投資を増やすことで、雇用を増やし、お金の消費量を増やしてもらうことで、インフレが起きる

減税を行うことで、支出が減るので、人々の手元により多くのお金が残ります。そうすると、人々の暮らしに余裕が生まれ、お金の消費量が増えることで、インフレにつながるのです。

逆に、デフレを起こすためには増税をするのです。

また、政府はインフレを起こすために様々な政策を行います。このことを金融政策といいます。

金融政策の一つ目が「買いオペ・売りオペ」です。このうち、インフレをもたらすのが買いオペです。

買いオペというのは、日本銀行が金融市場で企業の債権などを買うことを言います。こうすることで、債権を買ってもらった企業はより多くの資金を調達できて、その企業での雇用がふえたり、企業からのお金の消費量が増えるため、インフレを起こすのです。

逆に、売りオペが行われることで、企業の資金力は低下します。

基準貸付利率操作というは、日本銀行が民間金融機関に対して貸出利率を引き下げたり引き上げたりすることで、コールレート(金融機関間の貸出にかかる金利)を変化させることです。

預金準備絵率操作というのは、民間金融機関が日本銀行に預けなければいけない預金(準備預金)の量を増やしたり減らしたりすることで、民間金融機関が持つお金の量を調節することをいいます。(このあたりは難しいので、知りたい方はぜひ色々と調べてみてください!)

これらのように、わざわざ政府などが介入してインフレ状態に持っていこうとする理由は、デフレが進行しすぎてしまうと、色々な弊害が生じてしまうからです。

そのことについては、以下で説明します。

インフレ・デフレの影響

それでは、インフレやデフレが実際に私たちに与える影響とはどのようなものなのでしょうか。

物価

インフレ・デフレが与える影響の一つ目は、物価です。

インフレが起きる理由のうちの環境的要因でも説明したように、インフレ状態になると物価が高騰します。

逆に、デフレ状態になると物価は下落します。

では、デフレの方が私たちにとって良いのでしょうか?

実は、そんな簡単な問題でもないんです。

賃金

先ほど、デフレに入ると物価は下落すると説明しました。

しかし、それと同時に、労働者が受け取る賃金も低くなるんです。

デフレ状態になると、一般的に市場に出回るお金の量が少なくなったり、企業の持つお金が少なくなります。(売りオペなどの金融政策などの影響)

そうなると、企業は財政的に苦しくなり、従業員にそれまでと同じ額の給与を支払えなくなるのです。

これが、デフレになると労働者の賃金が低下する理由です。

これを踏まえると、一概に「デフレのほうが良い!」とは言えなくなりますよね。

投資

インフレ・デフレは、投資にも影響を与えます。

例えば、インフレの状態では、貨幣の価値は下がっていることに加えて、物価も上がっているので、現金や預金との相性は悪いです。

一方で、インフレになると企業はより多くの資金を手に入れることができるようになり、企業の業績は上がります。そうすると、その企業の株価も上昇するのです。

つまり、インフレになることをあらかじめ予想して株を買っておくことで、インフレに入ったタイミング(株価が上昇したタイミング)で売れば、多くの売却益が望めるということなんです。

これとは逆に、これからデフレに進みそうなときは株を買うことはお勧めしません

このほかに、インフレ時に有利に働く投資について知りたい方はこちらの記事をご覧ください!

【初心者】インフレに強い資産とは?インフレ対策におすすめの資産は?

このように、インフレ・デフレは投資をするかどうかにも影響を与えるのです。

住宅ローン金利

インフレが進みすぎると、物価が高騰します。

この場合、インフレを抑えようとする結果、住宅ローンの金利が上がってしまうのです

ここでいう金利とは、住宅を購入するためにお金を借りるときにつく、支払わなければならない利息のことです。

この金利が上昇すれば、住宅ローンを利用する(お金を使う)人が減り、過度なインフレを抑制することが出来るのです。

まとめ

いかがでしたでしょうか。インフレ・デフレが起きる要因と、それぞれがもたらす影響について解説しました。

正直、インフレとデフレのどちらが私たちにとっていいのかは、その人自身によって変わってきます。

例えば、株式投資をしたい方にとっては、インフレになった方がより多くの利益を得られます

一方で、家計のことを考えると、物価が下がるデフレの方が良いのかもしれません。

皆さんもぜひ、この記事を参考にして、自分にとってインフレとデフレのどちらが良いのかということを考えてみてください!

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