1577で配当金生活はおすすめしない?株価や配当利回りなどを解説

1577 投資信託
1577

1577で配当金生活はおすすめしない?1577の株価や配当利回りはどれくらい?1577のメリット・デメリットなど初心者向けにわかりやすく解説します!

1577とは

1577(正式名称:NEXT FUNDS 野村日本株高配当70連動型ETF)は、野村日本株高配当70という株価指数に連動するインデックス型のETFです。

ETFとは上場投資信託と呼ばれる投資信託の一種で、証券取引所で取引される投資信託となっています。

ETFの特徴としては、投資信託に比べて手数料が低い傾向にあることや、リアルタイムでの注文が出来るといった点が挙げられます。

インデックス型のETFとは、株価指数の動きに連動した運用成果を目指すETFであることを意味します。

ETFについて詳しく知りたい方は以下の記事をどうぞ!

野村日本株高配当70とは

野村日本株高配当70は、国内の金融商品取引所に上場する全ての普通株式のうち、今期予想配当利回りの高い原則70銘柄で構成される株価指数です。

予想配当利回りが高い銘柄で構成されるため、この指数に連動する1577からは高い分配金利回りが期待できると考えられます。

またこういった高配当(分配)ETFの場合、配当利回りが高い安定した大企業の銘柄が組み込まれることが多いです。

1577の株価

アメリカの大手情報サービス会社であるBloombergによると、2024年6月18日時点での1577の株価は36,990円となっています。

1577の最低売買単位は1口であるため、1577を購入するためには最低でも約4万円が必要であるということになります。

1577の配当利回り

Bloombergによると、2024年6月18日時点での1577の分配金利回りは5.47%となっています。

これは、日本国内のETFや海外のETFと比較しても高い水準となっています。

1577の上位構成銘柄

2024年6月18日時点での1577の上位構成銘柄は以下の通りとなっています(Bloomberg参照)。

企業割合
MS&ADインシュアランスグループホールディング2.03%
出光興産2.01%
東京海上ホールディングス1.91%
住友林業1.88%
ENEOSホールディングス1.86%
SOMPOホールディングス1.83%
コスモスエネルギーホールディングス1.81%
川崎汽船1.81%
三井住友フィナンシャルグループ1.70%
大林組1.68%

1577は予想配当利回りの高い日本の銘柄で構成されるため、上位構成銘柄には有名企業が数多く名を連ねています。

1577の配当金生活シミュレーション

続いて、1577で配当金生活をする場合のシミュレーションを行います。

このシミュレーションでの1577の分配金利回りを5.47%と想定して、投資金額による年間の分配金金額を算出します(ただし税金を考慮せず、税引前の金額とする)。

シミュレーションの結果は以下の通りです。

投資金額年間の分配金金額
100万円5万4,700円
500万円27万3,500円
1,000万円54万7,000円
1,500万円82万500円
2,000万円109万4,000円
2,500万円136万7,500円
3,000万円164万1,000円
3,500万円191万4,500円
4,000万円218万8,000円
5,000万円273万5,000円
6,000万円328万2,000円
7,000万円382万9,000円
8,000万円437万6,000円
9,000万円492万3,000円
1億円547万円

1577のメリット

配当利回りが高い

先述した通り、2024年6月18日時点での1557の分配金利回りは5.47%となっており、これは他のETFと比較して高い水準にあるといえます。

以下で、他の海外ETFの分配金利回りの例を紹介しておきます(2024年6月18日時点)(Bloombergで算出された数値を使用しています)。

ETF分配金利回り
QYLD10.97%
PFF6.24%
SPYD3.71%
BND3.63%
JEPI7.68%
HDV3.47%
VTI1.36%
VIG1.67%
QQQ0.47%

このように、米国株ETFなどの海外ETFは日本株で構成されるETFよりも分配金利回りが高い場合が多いですが、1577にはそういった海外ETFに匹敵するほどの高い分配金利回りが期待できます。

分配金利回りが特に高い米国株ETFについて詳しく知りたい方は以下の記事をどうぞ!

安定している

1577が連動する野村日本株高配当70は、予想配当利回りが高い銘柄のみで構成される株価指数です。

そのため、1577の上位構成銘柄からも分かる通り、1577のような高配当(高分配)ETFの場合は配当利回りが高い安定した大企業の銘柄が組み込まれることが多いです。

安定した大企業の銘柄に投資をすることで、ETFの価格が急激に下落したり発行体である企業が破綻するリスクを抑えることが出来ます。

1577のデメリット

経費率が若干高い

ETFを保有する場合、保有している期間に経費(手数料)を支払う必要があります。

Bloombergによると、2024年6月18日時点の1577の経費率は価格の0.32となっており、これは他のETFと比較して高い水準にあると言えます。

以下で、2024年6月18日時点での海外ETFの経費率の例を挙げてみました(Bloomberg参照)。

ETF経費率
QYLD0.61%
PFF0.46%
SPYD0.07%
BND0.03%
JEPI0.35%
HDV0.08%
VTI0.03%
VIG0.06%
QQQ0.20%

このように、2559の経費率は他の海外ETFと比較して高い水準にあることが分かります。

ETFを長期的に運用していく上で、経費率はリターンに大きな影響を及ぼす要因となるため、経費率が低いことは大きなメリットになります。

1577よりも経費率が低い他の海外ETFについて詳しく知りたい方は以下の記事をどうぞ!

分散投資効果が低い

分散投資とは、1つの資産だけに投資をするのではなく、様々な銘柄や業種、国の資産に分けて投資をすることを指します。

投資資金のすべてを1つの銘柄に投資した場合、もしその銘柄の価格が大幅に下落してしまうと大きな損失となってしまいます。

しかし、分散投資をすることでたとえ1つの銘柄の価格が急落しても、投資全体での損失を少なく抑えることが出来るのです。

そのため、投資をする上で分散投資を心がけることは非常に重要なこととなります。

1577は野村日本株高配当70を構成する原則70銘柄に分散投資しますが、他のETFと比較するとリスク分散効果が低いと考えられます。

例として、VOOといったS&P500に連動するETFは米国の500銘柄、VTというETFにおいては約8,000銘柄に分散投資をします。

これらのETFについて詳しく知りたい方は以下の記事をどうぞ!

価格が上昇しづらい

1577が対象とするような安定した大企業の銘柄は、配当利回りが高いことがメリットとして挙げられます。

ですがその一方で、大企業の銘柄はベンチャー企業の銘柄のように株価が急激に上昇しづらいというデメリットがあります。

そのため、短期間で大きなキャピタルゲインを得たいのであれば1577はあまりおすすめできない可能性があります。

【結論】1577で配当金生活はおすすめしないのか?

結論としては、1577で配当金生活をすることは十分な投資資金があれば可能であると考えられます。

その理由としては、1577の分配金利回りがETFの中でもかなり高い水準にあることが挙げられます。

また、もし生活費として十分な金額の分配金を得ることが出来るほどの投資元本が無い場合は、以下のことを行うことで生活費をまかなうことが出来ます。

・1577への投資に加えて、副業をする
・1577だけでなく、さらに分配金利回りが高い米国株ETFなどにも投資をする

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