【4選】1357と1360の違いについて解説!おすすめはどっち?

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1357と1360の違いはなに?おすすめはどっちなのか?4つの観点からわかりやすく解説します!

1357と1360の基本情報

まず、1357と1360の基本情報を紹介します。

運用会社

1357は、正式名称がNEXT FUNDS 日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信というETFです。

1357の運用会社は野村アセットマネジメントです。

一方1360は、正式名称が日経平均ベア2倍上場投信というETFです。

1360の運用会社はシンプレクス・アセット・マネジメントとなっています。

どちらの運用会社も日本有数の資産運用会社となっていますが、野村アセットマネジメントの方が投資家にとってメジャーな運用会社となります。

実際、シンプレクス・アセット・マネジメントの資本金額が3億7,000万円(2024年3月末現在)であるのに対し、野村アセットマネジメントの資本金額は171億8,035万円(2024年4月1日現在)となっています。

ベンチマーク

続いて、1357と1360のベンチマークです。

1357と1360はどちらも日経平均株価をベンチマークとしています。

日経平均株価は日本の代表的な株価指数の一つです。

東京証券取引所のプライム市場に上場する225銘柄の株価の合計を、特殊な株価の変化を考慮して除数と呼ばれる特定の数値で割ることで算出されます。

1357と1360はどちらもレバレッジ型のETF

1357と1360は、どちらもレバレッジ型のETFとなっています。

レバレッジ型ETFとは、対象指数に倍数をかけた指数に連動した運用成果を目指すETFです。

通常のインデックス型のETFの場合、対象指数と同じ値動きをするように銘柄の組み合わせが決定されます。

ですがレバレッジ型ETFでは、対象指数の動きの数倍の値動きを目指すため、通常のインデックス型のETFに比べて期待されるリターンが大きくなります。

ブル型とベア型

また、レバレッジ型のETFの中でも、対象指数に正の倍数をかけた指数に連動するものをブル型、負の倍数をかけた指数に連動するものをベア型といいます。

1357と1360はどちらもベア型のETFとなっているため、対象指数が上昇したときには負の値動きをし、反対に対象指数が下落したときには正の値動きをします。

ブル型のETFと一緒にベア型のETFにも投資をすることで、ポートフォリオの値動きの幅を抑えることができます。

1357と1360の違い【4選】

1357と1360は、どちらも日経平均株価に連動するベア型のETFとなっており、これだけでは両者の違いやおすすめがどちらかなのかが分かりません。

そこで、以下で1357と1360の違いを4つの観点に分けて紹介していきます。

なお、以下で使用する情報は2024年9月4日時点において※Bloombergに掲載されている情報を参照しています。

※Bloomberg・・・アメリカの大手情報サービス会社。

価格(最低投資金額)

まずは、価格です。

1357と1360の最低投資金額を比較すると以下のようになりました。

銘柄最低投資金額
1357141.00円
13603449円(1口の価格は344.9円)

1357は1から購入することが出来る一方で、1360は10口からしか購入することが出来ないため、1360の方が最低投資金額が高くなっています。

そのため、少額投資をしたい投資家には1357の方が向いていると考えられます。

手数料

続いて、手数料です。

ETFを保有している期間は手数料を支払う必要があり、それを経費と呼びます。また、ETFの価格に対する経費の割合を経費率といいます。

両者の経費率を比較した結果は以下の通りです。

銘柄経費率
13570.80%
13600.75%

両者であまり大差は見られませんが、1360の方がわずかに低く設定されています

しかしながら、投資金額が多くなるほど経費率の差がリターンに大きく関係するため、多額投資をしたいのであれば1360の方が若干有利になると考えられます。

トータルリターン

次に、トータルリターンを比較します。

トータルリターンとは、分配金だけでなくETFを売却した際に得られる利益(売却益)を含めた総合的なリターンを指します。

今回は、1年間のトータルリターンを比較します。これはつまり、ETFを購入してから1年後にトータルでどのくらいのリターンがが発生するのかを表します。

銘柄1年間のトータルリターン
1357-43.91%
1360-43.46%

両者とも、現時点ではトータルリターンが大きなマイナスとなっています。そのため、一見まったく投資価値のないETFに見えるかもしれません。

しかし、1年間のトータルリターンとは「現在から1年前にETFを購入した場合に、現時点で得られるトータルリターン」を指します。

現時点でETFの価格が下がっている分、将来的な価格の上昇率上がることが予想されることから、現時点でETFを購入することで※トータルリターンもその分大きくなると考えられます。

今回の比較ですが、1357と1360の1年間のトータルリターンはほとんど同じであることから、両者から得られるトータルリターンにはあまり差が無いことが分かります。

※確実に大きなトータルリターンが得られるわけではありません。

流動性

流動性とは、株式や債券などの金融資産の売りやすさ・買いやすさのことを意味します。

金融資産を売買しやすい状態を流動性が高いと表現し、反対に金融資産を売買しにくい状態を流動性が低いと表現します。

一般的に、市場に対象資産が多く出回っている・投資家からの対象資産に対する人気が高いときに、流動性が高くなります。

そこで、以下で両者の売買代金の合計金額を比較しました(松井証券 ETF(上場投資信託)・ETN(上場投資証券) 2024/09/04 21:26参照)。

銘柄売買代金
135713,392,638,103円
136020,612,968,018円

ご覧の通り、現時点で1360の方が1357よりも市場での取引が活発であることから、流動性は1360の方が高いと考えられます。

1357と1360のどっちがおすすめ?

ここまで、1357と1360の違いについて解説してきました。

では、一体どちらの方がおすすめなのでしょうか。以下にまとめました。

1357がおすすめの投資家の特徴
・少額投資がしたい
1360がおすすめの投資家の特徴
・コストを抑えたい
・頻繁に売買したい

1357と1360のどちらがおすすめなのかを一概に断定することは出来ませんが、どちらかへの投資を検討しているのであればぜひこの記事を参考にしてください!

日経平均株価に連動するブル型ETF紹介

1357と1360は日経平均株価に連動するベア型のETFとなっていますが、日経平均株価に連動するブル型のETFももちろん存在します。

日経平均株価のブル型のETFについて知りたい方は以下の記事をご覧ください!

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