SPYDはおすすめしない？配当利回りやメリット・デメリットを解説

SPYDはおすすめしない？配当利回りやメリット・デメリットは？配当金生活はできる？初心者向けにわかりやすく解説します！

SPYDとは

SPYDとは、正式名称がSPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETFであるETFです。

SPYDでは、S＆P500という株価指数を構成する銘柄のうち配当利回りが上位80銘柄の指数に連動することを目指します。

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2023.12.22

SPYDの分配金シミュレーション

まずは、SPYDの分配金シミュレーションを行います。

SPYDの分配金利回りは約4％～7％ほどであることが多いため、今回はSPYDの分配金利回りを5％と仮定してシミュレーションを行います。

このシミュレーションでは、SPYDの分配金利回りを5％としたときの、投資金額による年間の分配金金額を算出します(ただし税金を考慮しない)。

結果は以下の通りです。

投資金額	年間の分配金金額
100万円	5万円
500万円	25万円
1,000万円	50万円
1,500万円	75万円
2,000万円	100万円
2,500万円	125万円
3,000万円	150万円
3,500万円	175万円
4,000万円	200万円
5,000万円	250万円
6,000万円	300万円
7,000万円	350万円
8,000万円	400万円
9,000万円	450万円
1億円	500万円

【結論】一人暮らしならSPYDで配当金生活は可能か

結論としては、一人暮らしであればSPYDの分配金だけで生活していくことは比較的実現可能であると思われます。

仮に一か月の生活費を10万円とした場合、約2,500万円をSPYDに投資することが出来れば理論上は配当金生活をしていくことが出来ます。

しかし、仮に家族がいた場合、単純に生活費が増えるだけでなく、子供の教育費などにもお金が必要になることからあまり現実的ではないと思われます。

新NISAを活用することが重要

株式の配当金や投資信託やETFの分配金といった、投資によって得られる利益には20.315%の所得税が課税されます。

また、SPYDのような米国株で構成されたETFの場合、分配金は国内とは別で米国内で10%が課税されます。

仮に配当金生活を目指すのでれば、分配金の約1/3を税金として納めなければいけないのはかなりの痛手となるでしょう。

そのため、新NISAを活用することがおすすめされます。

NISAは、2014年から開始された「少額投資非課税制度」で、NISAを活用することで投資から得られる配当金・分配金や売却益が非課税となります。

新NISAとは、2024年から開始したNISAの新しい形態で、主な変更点としては
・非課税保有期間が無制限となる
・非課税保有限度額が上昇する
等が挙げられます。

新NISAはつみたて投資枠と成長投資枠に分かれており、それぞれの枠で異なる投資方法が実施できます。

注意点としては、米国株に投資する場合は国内とは別に米国内で10%が課税されるのですが、米国内で課税される分は新NISAで非課税にはならないです。

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2023.10.07

SPYDはおすすめしない？デメリットはなにか？

S＆P500に比べて成長率が低い

SPYDを構成する銘柄はS＆P500の上位80銘柄で構成されているため、分配金利回りは高くなっています。

一方で、SPYDを構成する銘柄の中には「安定している代わりに成長率は低い企業の銘柄」が含まれていることがあるため、SPYD自体の価格は上昇しにくい可能性があるというデメリットがあります。

株価下落のリスクが大きい

SPYDを構成するような高配当の銘柄は、特に株価下落のリスクが大きいと考えられます。

その理由として、減配による株式売りが挙げられます。

減配とは、企業の業績悪化などによって配当金が少なくなることです。

減配が行われてしまうと、高い配当金を目的で高配当株を保有していた投資家たちが株式を売ってしまうため、株価が下がってしまう場合があるのです。

高配当株で構成されるSPYDでは、特にこのリスクに注意する必要があります。

SPYDのメリット

利回りが高い

SPYDのメリットとしては、やはり利回りの高さが挙げられるでしょう。

そもそも、SPYDはS＆P500の構成銘柄のうち上位80銘柄で構成されたETFですが、もともとS＆P500自体の分配金利回りが高いため、SPYDはより高配当に特化したETFであると言えます。

コスト(手数料)が低い

SPYDに投資する上で発生する手数料は比較的に低いです。

そもそも、SPYDを含めたETFは、通常の投資信託に比べて支払うべき手数料が低く抑えられています。

具体的には、通常の投資信託には以下の手数料が発生します。

購入時手数料・・・投資信託を購入したときに支払う手数料
運用管理費・・・投資信託を保有している間に支払う手数料
信託財産留保額・・・投資信託を売却するときに支払う手数料

一方で、ETFで発生する手数料は上記のうち運用管理費のみとなっています。

また、SPYDはETFの中でも運用管理費がかなり低く抑えられています。

SPYDの注意点

為替リスク

為替リスクとは、為替相場の変動によって外貨建て資産の円換算時の価値が上下するリスクを指します。

為替相場が円安に進行すると、外貨建て資産の円換算時の価値は上昇します。

反対に、為替相場が円高に進行すると外貨建て資産の円換算時の価値は下落します。

円以外の通貨で取引される資産に投資をする場合は為替リスクが伴うため、注意が必要です。

銘柄数が少ない

SPYDを構成する銘柄は80社ですが、これは他の投資信託やETFの銘柄数に比べて少ないです。

銘柄数が少ないと※リスク分散効果があまり期待できません。

そのため、ある特定の銘柄が減配されたり株価が下落した場合、より大きな影響を受けてしまうことが予想されるため、この点を考慮するとSPYDはリスクが低いと断定することは出来ないでしょう。

そのため、資産のすべてをSPYDに投資するのではなく、他の資産にも分散投資することがリスク分散に効果的な方法であると思われます。

※リスク分散・・・様々な種類・銘柄の資産に投資をすることでリスクを分散させること。